コインランドリーに太陽光発電はお得？電気代削減と導入時の注意点

電気代やガス代が上がっても、洗濯機や乾燥機の稼働を止めるわけにはいかない。

かといって、利用料金を値上げすれば、お客様が離れてしまうかもしれない。

「売上はそれほど変わっていないのに、以前より利益が残らない」

そんな悩みを抱えているコインランドリー経営者もいるのではないでしょうか。

光熱費を削減する方法の一つが、店舗への太陽光発電の導入です。

ただし、コインランドリーでは、太陽光発電を設置しても思ったほど光熱費が下がらないケースがあります。

その理由は、乾燥機の熱源や店舗の稼働時間によって、削減できる費用が異なるためです。

この記事では、コインランドリーに太陽光発電を導入するメリットや注意点、電気代の削減シミュレーションについて解説します。

店舗の光熱費を抑えたい方や、太陽光発電の導入を検討している方は参考にしてください。

コインランドリーに太陽光発電を導入すると電気代は安くなる？

コインランドリーに太陽光発電を導入すれば、店舗で使用する電気の一部を自家発電で賄えるため、電力会社から購入する電力量を減らせます。

しかし、コインランドリーの光熱費には電気代だけでなく、ガス代や水道代なども含まれます。

そのため、太陽光発電で削減できる費用と削減できない費用を区別することが重要です。

太陽光発電で削減できるのは主に電気代

コインランドリーには、洗濯機や乾燥機以外にも電気を使用する設備があります。

主な設備と太陽光発電による削減対象は以下のとおりです。

※削減できるのは、太陽光発電の電気を店舗で実際に使用できた分です。設備の種類や運転時間によって削減効果は異なります。

例えば、日中に洗濯機やエアコンを使用している場合、太陽光発電の電気を利用することで購入電力量を減らせます。

一方、ガスや水道の使用量は、太陽光発電を設置しただけでは減りません。

ガス式乾燥機のガス代は直接削減できない

コインランドリーで特に注意したいのが、乾燥機の熱源です。

ガス式乾燥機は、ガスを燃焼させて衣類を乾燥させます。

ファンやドラムの回転、制御装置などには電気を使用しますが、乾燥に必要な熱は主にガスで作られます。

そのため、太陽光発電を導入しても、ガス式乾燥機のガス代を直接削減することはできません。

導入前には、電気代とガス代を分けて確認することが大切です。

電気式乾燥機の店舗では削減効果が変わる

電気式乾燥機を使用している店舗では、乾燥に必要な電力も太陽光発電で賄える可能性があります。

ただし、電気式乾燥機は機種によって消費電力が大きく異なります。

太陽光発電の発電量よりも乾燥機の消費電力が大きい場合、不足分は電力会社から購入する必要があります。

また、乾燥機が夜間に多く稼働する店舗では、昼間に発電した電気を直接使用できないため、削減効果が小さくなることもあります。

乾燥機の種類だけでなく、実際に稼働する時間帯まで確認することが重要です。

コインランドリーの太陽光発電は昼間の稼働率が重要

コインランドリーの中には、24時間営業している店舗もあります。

しかし、24時間営業だからといって、太陽光発電との相性がよいとは限りません。

太陽光発電は主に日中に発電するため、昼間の電力使用量が削減効果を左右します。

24時間営業でも太陽光で発電できるのは主に昼間

太陽光発電は、太陽の光を利用して電気を作る設備です。

そのため、夜間は基本的に発電できません。

例えば、日中に洗濯機やエアコンの使用量が多い店舗では、発電した電気をそのまま店舗で消費できます。

一方、仕事帰りの利用者が多く、夜間に洗濯機や乾燥機が集中して稼働する店舗では、昼間の発電量を十分に活用できない可能性があります。

重要なのは営業時間の長さではなく、太陽光発電が発電している時間帯に、どれだけ電気を使用しているかです。

洗濯機の稼働が多い時間帯によって削減効果が変わる

コインランドリーの利用時間帯は、立地や利用者層によって異なります。

例えば、住宅街にある店舗と、単身者が多い地域にある店舗では、利用が集中する時間帯が異なる可能性があります。

昼間の利用が多い店舗では、洗濯機の稼働と太陽光発電の発電時間が重なりやすくなります。

一方、夜間の利用が中心の店舗では、発電した電気を売電する割合が増える可能性があります。

太陽光発電の導入を検討する際には、月間の電気使用量だけでなく、時間帯別の使用量も確認しましょう。

雨の日の利用増加と発電量の減少に注意

コインランドリーならではの特徴として、雨の日の利用状況があります。

雨の日は自宅で洗濯物を乾かしにくくなるため、コインランドリーの利用が増える場合があります。

しかし、雨天時は太陽光発電の発電量が少なくなります。

つまり、店舗の利用が増える日に、太陽光発電による電力供給が減少する可能性があるということです。

ただし、ガス式乾燥機が中心の店舗では、利用者が増えても電力使用量が大幅に増えるとは限りません。

そのため、雨の日の売上だけでなく、実際の電力使用量も確認する必要があります。

太陽光発電の削減効果を判断する際には、晴天時だけでなく、雨天時の電力購入量も考慮しましょう。

コインランドリーに太陽光発電を設置した場合の電気代削減シミュレーション

コインランドリーに太陽光発電を導入すると、年間でどのくらい電気代を削減できるのでしょうか。

ここでは、5kW・10kW・15kWの太陽光発電を設置した場合の削減額を試算します。

5kW・10kW・15kWの発電量と削減額を比較

今回の試算条件は以下のとおりです。

• 年間発電量：1kW当たり1,100kWh
• 電力購入単価：25円/kWh
• 自家消費率：80％
• 余剰売電収入：含めない

※上記は一定の条件を仮定した計算例です。実際の発電量や電気代削減額を保証するものではありません。基本料金の削減、余剰売電収入、設備の維持管理費などは含んでいません。

この条件では、10kWの太陽光発電を設置すると、年間約22万円の電気代削減が見込まれる計算になります。

ただし、店舗の電力使用量が少なければ、自家消費率80％を確保できない場合もあります。

自家消費率によって年間削減額は変わる

太陽光発電の削減効果を考えるうえで重要なのが、自家消費率です。

自家消費率とは、発電した電気のうち、店舗で実際に使用した割合を指します。

例えば、10kWの太陽光発電で年間11,000kWh発電した場合、自家消費率によって削減額は次のように変わります。

※電力購入単価25円/kWhで計算。表示金額は概算です。

同じ10kWの太陽光発電でも、自家消費率によって年間削減額に差が生まれます。

そのため、太陽光発電の容量だけでなく、店舗の電力使用量に合った設計が重要です。

初期費用を何年で回収できるか確認する

太陽光発電の導入を判断する際には、電気代の削減額だけでなく、初期費用を何年で回収できるかも確認しましょう。

例えば、10kWの太陽光発電を200万円で設置し、年間22万円の電気代を削減できた場合、単純計算では約9.1年で初期費用に相当する金額を回収できます。

ただし、これは維持管理費や機器交換費用などを考慮しない単純な計算です。

実際には、点検費用や将来的なパワーコンディショナーの交換費用なども考慮する必要があります。

また、補助金を利用できる場合は初期負担を軽減できる可能性がありますが、対象条件や申請時期は制度によって異なります。

初期費用だけでなく、長期的な収支を比較して判断することが大切です。

コインランドリーの太陽光発電は小規模店舗でも導入できる？

太陽光発電というと、工場や倉庫などの大きな屋根に設置するイメージがあるかもしれません。

しかし、コインランドリーのような比較的小規模な店舗でも、設置条件を満たせば導入できる可能性があります。

重要なのは、店舗の屋根面積や建物の状態、電力使用量に適した設備を選ぶことです。

店舗の屋根に太陽光パネルを設置する場合

自社所有の建物であれば、店舗の屋根に太陽光パネルを設置する方法が考えられます。

ただし、屋根面積が十分にあっても、必ず設置できるわけではありません。

設置前には、屋根の耐荷重や劣化状況、防水性能などを確認する必要があります。

また、近隣の建物によって影ができる場合は、発電量が減少する可能性があります。

コインランドリーでは、店舗の電力使用量が限られている場合もあるため、大容量の設備を設置するより、適切な容量を選ぶ方が合理的なケースもあります。

駐車場にソーラーカーポートを設置する場合

店舗の屋根に十分なスペースがない場合は、駐車場を活用する方法もあります。

ソーラーカーポートとは、駐車場の屋根部分に太陽光パネルを設置する設備です。

太陽光発電の設置場所を確保しながら、利用者の車を日差しや雨から守る効果も期待できます。

ただし、通常の屋根設置型と比較して、架台や基礎工事などの費用が増える場合があります。

また、駐車スペースや車両の出入りに影響しない設計が必要です。

導入する場合は、設置費用だけでなく、駐車場の使いやすさも考慮しましょう。

テナント店舗では建物所有者の許可が必要

テナントとしてコインランドリーを営業している場合は、建物所有者の許可が必要になります。

特に注意したいのが、賃貸借契約の残存期間です。

例えば、太陽光発電の投資回収に10年以上かかる見込みでも、数年後に店舗を移転する可能性があれば、十分な経済効果を得られない場合があります。

また、退去時に太陽光パネルの撤去や原状回復が必要になることも考えられます。

そのため、テナント店舗では、建物所有者との協議に加えて、契約期間や設備の所有権、撤去費用なども確認することが重要です。

コインランドリーに蓄電池は必要？太陽光だけでも十分？

コインランドリーに太陽光発電を導入する際、蓄電池も一緒に設置した方がよいのか迷う方もいるでしょう。

結論からいうと、すべてのコインランドリーに蓄電池が必要なわけではありません。

昼間の電力使用量が多い店舗では、太陽光発電だけでも一定の削減効果を期待できます。

昼間の電力使用量が多い店舗では蓄電池なしも選択肢

昼間に洗濯機やエアコンが多く稼働する店舗では、発電した電気をそのまま使用できます。

このような店舗では、蓄電池を設置しなくても、電力会社から購入する電力量を減らせる可能性があります。

蓄電池を導入すると初期費用が増えるため、必ずしも経済的に有利になるとは限りません。

まずは太陽光発電のみで、どの程度の電気代を削減できるのか確認しましょう。

夜間の利用が多い店舗では蓄電池を検討

夜間の利用者が多いコインランドリーでは、昼間に発電した電気を蓄電池に貯め、夜間に使用する方法が考えられます。

ただし、蓄電池には充放電による電力損失があります。

また、蓄電池の導入費用や交換費用なども考慮する必要があります。

そのため、夜間の電気代を削減できるとしても、蓄電池の導入費用を回収できるとは限りません。

蓄電池を検討する場合は、太陽光発電のみの場合と、蓄電池を組み合わせた場合の両方で収支を比較しましょう。

停電時に洗濯機や乾燥機を動かせるとは限らない

蓄電池を導入すれば、停電時にも店舗の設備を使用できると考える方もいるかもしれません。

しかし、蓄電池があっても、すべての設備を動かせるとは限りません。

大型洗濯機や乾燥機は、運転時に大きな電力を必要とする場合があります。

蓄電池の容量が十分でも、出力が不足すると設備を動かせない可能性があります。

また、停電時に電力を供給できる回路や設備は、蓄電池の仕様や配線方式によって異なります。

停電対策を目的に導入する場合は、稼働させたい設備と必要な電力を施工業者に確認しましょう。

コインランドリーの太陽光発電で失敗しないための4つの注意点

コインランドリーに太陽光発電を導入する際には、設置費用だけで判断しないことが重要です。

特に、店舗の稼働状況や設備更新の予定によって、導入後の経済効果が変わる可能性があります。

① 雨の日の電力需要を過大評価しない

雨の日にコインランドリーの利用が増えるとしても、必ずしも電力使用量が大幅に増えるわけではありません。

例えば、ガス式乾燥機の利用が中心であれば、増加する光熱費の多くがガス代になる可能性があります。

そのため、雨の日の売上が高いという理由だけで、大容量の太陽光発電を設置するのは避けましょう。

晴天時と雨天時の電力使用量を比較し、実際の需要に合った設備を選ぶことが大切です。

② 洗濯機や乾燥機の更新計画を確認する

コインランドリーでは、洗濯機や乾燥機を長期間使用するため、将来的に設備更新が必要になります。

設備更新によって消費電力が変われば、太陽光発電の自家消費率にも影響する可能性があります。

例えば、省エネ性能の高い洗濯機に交換すれば、従来より電力使用量が減少することも考えられます。

また、乾燥機の種類や台数を変更する場合も、店舗全体の電力需要が変わる可能性があります。

太陽光発電の導入では、現在の設備だけでなく、将来的な更新計画も考慮しましょう。

③ 屋根の修繕や店舗改装の予定を確認する

太陽光パネルを設置した後に屋根の修繕が必要になると、パネルを一時的に取り外す費用が発生する場合があります。

そのため、屋根の防水工事や店舗改装を予定している場合は、太陽光発電の設置時期を調整した方がよいケースもあります。

特に築年数が経過している店舗では、設置前に屋根の状態を確認することが重要です。

④ 24時間営業でも自家消費率が高いとは限らない

24時間営業のコインランドリーは、常に電気を使用しているため、太陽光発電との相性がよいと思われがちです。

しかし、夜間の利用が中心であれば、昼間に発電した電気を十分に使用できない可能性があります。

また、ガス式乾燥機が中心の店舗では、利用者が多くても電力使用量が比較的小さい場合があります。

そのため、営業時間だけでなく、時間帯別の電力使用量を確認することが重要です。

コインランドリーに太陽光発電を導入した方がいい店舗・慎重に判断すべき店舗

ここまで解説したように、太陽光発電の経済効果は店舗によって異なります。

導入を判断する際には、自分の店舗が太陽光発電に向いているかを確認しましょう。

太陽光発電の導入に向いている店舗

以下の条件に当てはまる店舗は、太陽光発電による電気代削減を期待しやすいと考えられます。

• 昼間の電力使用量が多い
• 店舗の屋根に十分な設置スペースがある
• 長期間営業を継続する予定がある
• 電気代の負担が大きい
• 自社所有の建物で設置条件を調整しやすい

特に、昼間の電力使用量が安定している店舗では、発電した電気を自家消費しやすくなります。

また、長期間営業を続ける予定があれば、初期費用を回収した後も電気代削減のメリットを得られる可能性があります。

太陽光発電の導入を慎重に判断すべき店舗

一方、以下のような店舗では、導入前に十分な検討が必要です。

• 夜間の電力使用量が中心
• ガス代が光熱費の大部分を占めている
• 屋根の面積が小さい、または日当たりが悪い
• 数年以内に移転や閉店を予定している
• テナント契約の残存期間が短い

これらの条件に当てはまるからといって、必ずしも太陽光発電が不向きとは限りません。

ただし、初期費用に対して十分な削減効果が得られるか、慎重に確認する必要があります。

導入前に確認したい3つのデータ

太陽光発電の導入を検討する際には、次の3つのデータを準備しておくと、より具体的なシミュレーションができます。

1. 過去12か月分の電気使用量
   季節による電力使用量の変化を確認します。
2. 時間帯別の電力使用量
   昼間にどれだけ電気を使用しているか確認します。
3. 洗濯機・乾燥機の台数と熱源
   電気式とガス式の違いや設備更新の予定を確認します。

これらの情報があれば、店舗に適した太陽光発電の容量や、自家消費率を試算しやすくなります。

特に重要なのは、現在の電気代だけで判断しないことです。

店舗の稼働状況と将来的な設備更新を踏まえて、無理のない導入計画を立てましょう。

コインランドリーの太陽光発電は複数業者の見積もりを比較しよう

コインランドリーに太陽光発電を導入する場合は、複数の施工業者から見積もりを取得することをおすすめします。

同じ設置容量でも、使用する機器や施工条件によって費用が異なるためです。

また、設置費用が安いという理由だけで業者を選ぶと、導入後の削減効果が想定より小さくなる可能性があります。

店舗の電力使用量に合わせた提案ができる業者を選ぶ

コインランドリーでは、乾燥機の熱源や稼働時間によって電力使用量が大きく変わります。

そのため、店舗の電気使用量を確認せず、大容量の太陽光発電を提案する業者には注意が必要です。

見積もりを依頼する際には、年間発電量だけでなく、自家消費率や年間削減額についても説明を受けましょう。

太陽光発電の設置費用だけでなく維持費も比較する

太陽光発電は、設置した後も点検やメンテナンスが必要になる場合があります。

また、将来的にはパワーコンディショナーの交換などが必要になる可能性があります。

そのため、初期費用だけでなく、長期間の維持管理費も比較することが重要です。

見積もりを比較する際には、以下の項目を確認しましょう。

• 太陽光発電の設置容量
• 年間想定発電量
• 自家消費率の試算
• 年間電気代削減額
• 設備の維持管理費用
• 保証内容
• 工事期間と営業への影響

営業を続けながら工事できるか確認する

コインランドリーでは、工事によって営業を停止すると、その間の売上に影響する可能性があります。

特に、電気設備の接続工事では、一時的な停電が必要になる場合があります。

そのため、施工業者には営業を続けながら工事できるか確認しましょう。

停電が必要な場合は、利用者の少ない時間帯に工事を実施できるか相談することも大切です。

また、無人店舗では工事中の安全対策や利用者の動線にも配慮する必要があります。

太陽光発電の導入では、設置費用だけでなく、営業への影響も含めて比較しましょう。

まとめ｜コインランドリーの太陽光発電は設備と稼働率で判断しよう

コインランドリーに太陽光発電を導入すれば、店舗で使用する電気の一部を自家発電で賄えるため、電気代の削減が期待できます。

ただし、すべての店舗で十分な経済効果が得られるとは限りません。

特に重要なのは、以下の3つです。

• ガス式乾燥機のガス代は、太陽光発電では直接削減できない
• 昼間の電力使用量によって、電気代の削減効果が変わる
• 店舗の規模や設備構成に適した太陽光発電を選ぶことが重要

また、24時間営業の店舗でも、夜間の利用が中心であれば、発電した電気を十分に活用できない可能性があります。

導入後に後悔しないためには、店舗の電力使用量を確認し、初期費用と長期的な削減効果を比較することが大切です。

まずは複数の施工業者から見積もりを取得し、自分の店舗ではどの程度の電気代削減が期待できるのか確認してみましょう。

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